サーキュラーエコノミー(Circular Economy)は、持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals、SDGs)の達成に向けた重要な戦略の一つです。私たちは2030年に向けてますます具体的なステップを踏む必要があります。
サーキュラーエコノミーは、カーボンニュートラルな社会を築くための戦略の一部として位置づけられています。
サーキュラーエコノミーの最も注目すべき点は、その名が示す通り、経済(Economy)に焦点を当てていることです。
これは、ビジネスと直接関連しており、新しいビジネスモデルの構築や変革を通じて、SDGsの実現に寄与します。
サーキュラーエコノミーによって従来の炭素排出を減少させるだけでなく、ビジネスが資源を持続的に利用し、廃棄物を最小化する方法に変革されます。
これが、SDGsの達成に向けた重要なカギであり、持続可能な社会を構築するための不可欠な要素です。
本講座は毎週・全4回で、サーキュラーエコノミーを貴方のビジネスに活かす実践知識を習得することを目的とします。
基礎知識を身に着けて頂いたのちに現場見学を行い、見たこともない廃棄物の質量と、それを捌くスタッフの仕事を見て、普段何気なく捨てているものがどうなっているかを体感することで、リアリティを持って課題に向き合っていただきます。
その上でサーキュラーエコノミーの概念と成立した背景、最新の動向などを、実際に経済性と資源循環を両立させたビジネスモデルの成功事例を通じて学びます。
また、その知識をもとに自社で適用するにはどうすればよいか考えアウトプットする全4回のワークショップと最終課題であるプレゼンテーションを行い、すぐに実際のビジネスに活かせる実践的な学びを得ることができます。
※内容が一部変更となる可能性がございます。
6月20日(木)
16:00~17:30
オンライン
オリエンテーション&サーキュラーエコノミー基礎理解
6月27日(木)
16:00~17:30
オンライン
サーキュラーエコノミー 5つのビジネスモデル
7月04日(木)
10:00~16:00
リアル開催
フィールドワーク&ワークショップ
7月11日(木)
16:00~18:00
CEの情報発信と重要事項のまとめ&プレゼンテーション
※申込期限までに最小施行人数を下回った場合、返金のうえ中止となります。予めご了承下さい。
新井 遼一 RYOICHI ARAI
Circular Economy.Tokyo 代表取締役
新井紙材株式会社 代表取締役社長
循環思考メディア『環境と人』編集長
既存の古紙リサイクル・機密書類処理・産業廃棄物処理などの事業を営む中、ゴミが毎日、大量に廃棄される現場に衝撃を受けメディア事業を創設。 世界に広まりつつあるSDGsの流れに加え、サーキュラーエコノミー・カーボンニュートラル(脱炭素)も視野に入れ、社会に価値ある情報を届けるべく「環境と人-human at nature-」をローンチ。 様々な分野の産業廃棄物処理業者・SDGs関連メディアのオーナー・エシカルな商品を開発販売する企業・産業廃棄物の発生に頭を悩ます企業などと「環境と人」の開発を通じて関係性を構築。 生活者・企業・自治体への啓蒙、またその活動支援などに幅広く貢献する。
熊坂 仁美 HITOMI KUMASAKA
Circular Economy.Tokyo 取締役
地域活性分野で10年余の活動後、「環境と人」ライターとして主に海外のサーキュラーエコノミーを担当。
2023年はオランダ、フィンランド、スウェーデン、デンマーク、エストニアの5カ国のサーキュラーエコノミー事情を取材、
フィンランドでは2ヶ月半滞在し、世界循環経済フォーラム(WCEF2023)の取材および著名企業家のインタビュー、
バイオガス発電所や産業廃棄物施設の視察等を行う。また2023年秋には香港エコエキスポアジアにジャーナリストとして参加。
社会人大学院では地域サステナビリティとサーキュラーエコノミーの研究を行っている。
note:https://note.com/kumasaka/
“Waste to Value” 〜 Wasteから価値をつくる 〜
戦後間もない昭和20年代に「原料屋(古紙卸商)」を創業。「ごみの⼭から1つ1つの価値を測って売る⽬利きのビジネスだ」という創業者のDNAを受け継ぎ、業態は違えど「ごみ」にこだわり、時代に求められる新たな価値を⽣み出す「⽬」を持ったプロ集団として社会に貢献します。
Wasteから価値を創造し、資源効率を最⼤化することで、無駄がなく⽣産性の⾼い社会の繁栄に貢献します。
少数精鋭のプロ集団として、⼩回りを効かせスピード感を持って企業のトランジションをサポートします。
常にグローバルな視点を持ち、海外と⽇本をつなぎます。
MISSON
サーキュラーエコノミー教育研修事業を通じ、戦略⽴案のできる⼈材を輩出し、産官学連携プロジェクトを⾏いながら、事業のオペレーションまで担えるコンサルタントを育成します。
教育を受けた⼈材による事業創出で国内でサーキュラーエコノミー先進事例を多く作っていきます。
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